社長メッセージ
畜産動物の最高のパフォーマンスを引き出すこと、
これが我々の使命です。
代表取締役社長 西村 浩一
遺伝的改良が高度に進んだ今日の家畜が求める栄養は高レベルで、この栄養要求を正確に満たし、動物の最高のパフォーマンスを引き出すこと、これが我々の使命です。
日本ニュートリション（JNC）は伊藤忠商事100%出資の事業会社として、2008年5月本格的に事業運営を開始しました。
JNCの歴史はまだ15年ですが、常にチャレンジに満ち溢れていたといえます。
当時、伊藤忠商事はとうもろこし、大豆粕といった穀物類を北米の穀倉地帯から大型船で輸入する総合商社の伝統的な飼料ビジネスに加えて、より付加価値の高い飼料ビジネスを模索していました。
日本ニュートリション（JNC）は伊藤忠商事100%出資の事業会社として、2008年5月本格的に事業運営を開始しました。
JNCの歴史はまだ15年ですが、常にチャレンジに満ち溢れていたといえます。
当時、伊藤忠商事はとうもろこし、大豆粕といった穀物類を北米の穀倉地帯から大型船で輸入する総合商社の伝統的な飼料ビジネスに加えて、より付加価値の高い飼料ビジネスを模索していました。
米国市場での悪戦苦闘の10年
巨大な食肉市場である米国では依然として抗生物質が家畜の成長促進の主役でした。 伊藤忠商事はQTI社を通じて天然由来の日本の枯草菌（プロバイオティクスの一種）を米国市場に根付かせようと、悪戦苦闘を1990年代後半からすでに約10年続けていました。
日本市場では、脱抗生物質の流れが先に進んでいたヨーロッパから天然物由来の各種の機能性飼料添加物の輸入ビジネスをスタートして数年、まだまだビジネスとしては小さな存在でした。
そんなとき、ドイツの大手化学品メーカーBASF社の日本法人が保有していた飼料添加物事業を売却するという情報が伊藤忠商事のもとに飛び込んできました。
伊藤忠グループ次世代の
飼料事業の柱にしたい！
この事業はビタミンやミネラルなどの微量栄養素を複雑に組み合わせ、畜産生産において最適な栄養成分を補給する製品の製造事業であり、まさに動物栄養の根幹を担う事業でした。この事業を是非とも伊藤忠グループの次世代の飼料事業の柱にしたい！ そんな強い思いをもってBASF社より事業を受け継ぎました。
そして、JNCはBASF社から移籍してくれた11名のメンバーとともに神田駅前の小さな事務所からスタートしました。 日本、そして世界の家畜の生産を支えたい、と強い思いと夢をもって新しい取り組みにチャレンジしました。社員の士気も極めて高く、業容もどんどんと拡大していきました。
「この事業を絶対継続する！」
その強い思いで社員が一致団結
そんなさなか、2011年3月に東日本大震災と津波により、工場が操業停止に追い込まれる非常事態となりました。積み上げてきたものが一瞬でなくなったような、絶望的な思いでしたが、「この事業を絶対に継続する！」その強い思いで社員が一致団結して約１ヶ月で工場を復旧、操業再開を果たしました。
この被災は我々に大きな教訓を残しました。日本の畜産業を縁の下で支える我々はどんなことがあっても安定的に製品を供給し続ける責任がある。 安定供給とさらなるビジネスの飛躍を目指し、震災から2年後の2013年3月には西日本最大の飼料生産基地、鹿児島県志布志市に２番目の生産拠点として志布志工場を竣工させました。結果として安定供給を実現するとともに、九州における我々の事業の大きな飛躍のきっかけとなりました。
世界の畜産に貢献したい、そんな熱い思いをもった若者を歓迎します。
現在、生産量は設立時の2.5倍に達し、社員数も100名を超えるまでに成長しています。
2019年度には念願の畜産飼養試験を行う研究所を栃木県那須塩原市に設置、そして志布志工場には酵素処理ラインを増設によりマンノクリーン（MCM）工場を竣工させ、国内・海外に販売しています。
時を経て2021年度には米国のQTIを子会社化し、2023年度には北海道苫小牧市に国内3工場目となる新工場を竣工しました。
高付加価値な製品を世界の畜産に供給する会社として、常に新しい挑戦を続けています。
我々と一緒に、日本と世界の畜産に貢献したい、そんな熱い思いをもった若者を歓迎します！
2019年度には念願の畜産飼養試験を行う研究所を栃木県那須塩原市に設置、そして志布志工場には酵素処理ラインを増設によりマンノクリーン（MCM）工場を竣工させ、国内・海外に販売しています。
時を経て2021年度には米国のQTIを子会社化し、2023年度には北海道苫小牧市に国内3工場目となる新工場を竣工しました。
高付加価値な製品を世界の畜産に供給する会社として、常に新しい挑戦を続けています。
我々と一緒に、日本と世界の畜産に貢献したい、そんな熱い思いをもった若者を歓迎します！
